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せきろう 47歳 Android 2020年10月10日(土) 11:31 編集済み
投稿ID:482402
陰謀のセオリー
私はテレビはあまり見ないし、芸能人にはあまり興味ない。

それでも三浦春馬さん、芦名星さん、藤木孝さん、竹内結子さんとドラマ「ブラッディ・マンデディ」の出演者が相次いで亡くなったことは私の胸をざわめつかせた。

芸能事務所が口に蓋をし、警察が真相を追求できないのは、そういう相手に彼らが殺されたということだ。

国民はテレビを通じ情報に対して、日頃から感性を鈍感にされているため、自殺と報道されれれば素直に信じてしまう人が多数派だろう。

一方で相次ぐ有名芸能人の不審死に、私のように疑念を持つ人も多くいるはずだ。まったく合理的でないからだ。

芦名星さんが亡くなった時点で、私のなかで三浦さんの自殺説は払拭した。

芸能界には興味はないが、2児の母親たる竹内さんが亡くなって、さすがに怒りを感じた。

少しだけネットで調べてみることにした。

三浦春馬さんは、親との関係が複雑で、自殺の背景と説明された。激しく暴行されて、肋骨が折れていた。クローゼットで首吊を偽装された。

自室のクローゼットでの首吊は、特にCIAが得意とする加害者からの犯行メッセージだ。

藤木孝さんはもっともらしい遺書がみつかった。加害者に痛めつけられて無理やり書かされたのだろうか。

芦名さんと竹内さんには、自殺する理由がない。竹内さんには二人の子供がいて、今年生まれたばかりの幼児を残して自殺するはずがない。

部屋に侵入者がいたのか、遅効性の毒をもられたのか。

いずれにしても警察が状況を公表せず、はじめから闇に葬る方針である以上、真相は知り得ない。

マスコミによる産後うつによる自殺説は、加害者の犯行を擁護する悪質なデマにか思えない。

彼らには鬱の形跡がない。

これまで自殺したとされる芸能人や政治家の多くが実は他殺であるのかもしれない。彼ら被害者の名はユーチューブで調べればいくらでも挙げることができる。

芸能事務者はハリウッドと同じくCIAによるプロバイダの道具であって、CIAの意向に背き、大きな不正の告発を試みようとしてきた人たちは殺されたのだ。

それは、日本社会に対する、ある種の政治的な脅しでもあった。

警察は政治家と同様にCIAが相手ではどうにもならない。私はCIAが下請けのヤクザを使って一連の犯行に及んだと見ている。

警察庁は、令和元年の9歳以下の子供の行方不明者は1253人であると発表した。

毎年1000人以上の子供が行方不明となり、その多くが国際的な人身売買組織によって誘拐されているのかもしれない。

誘拐された子供達の多くは中国武漢の工場などに連れていかれて、ハリウッドスターや日本の芸能人などが使用していると噂される、若返りの薬の原料にされているのかもしれない。

その犯罪組織の元締めがCIAだと、私は理解している。彼らは、日本の芸能人の生奪与奪を握っていて、意向に反するものを許さない。

政権の変わり目と、芸能人の自殺とされる不審死の連鎖は無関係ではあるまい。

日航機123便の飛行機事故と同じく、その気になれば、いつでも人を殺せるから裏切るなというCIAのメッセージは、菅政権に対するものだろうか。

私の持論は陰謀論だが、亡くなった芸能人の方達は、きっと正義感や勇気がある人達だったのだろうと思う。

マスコミを鵜呑みにして自殺として捉えるのは、おそらくは巨悪と相対した彼らに対して失礼極まりないと思う。
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せきろう 47歳 Android 2020年10月11日(日) 17:36 編集済み
投稿ID:482457
テレビゲームが趣味な私は、PS5の発売を心待ちにしていた。

発売日は、11月12日で、値段は税込みで55000¥と、計画的にお小遣いを貯めればなんとか買える範囲だ。

地元のゲオなどで予約すれば発売日には買えるものだと疑わなかったが、これが甘い考えだった。

現時点では、実はすでに購入できる客はほぼ決定済みなのだ。事前のネット応募者から、主に抽選によって選ばれた少数の人だけが発売日に購入する権利を得られた。

私もいくつかの販売代理店の予約抽選に応募したが、いずれも落選した。つまり残念ながら発売日に購入できないことが、早々とわかったのだ。

印象として、発売日におけるソニーによる販売台数が少ない。

PS4までの時代ならば、それでもよかったのだが、転売屋が横行する今の日本では、よほど潤沢な数をメーカーが用意しなければ、店頭において一般客の手に届かないのだ。

ニンテンドースイッチの転売で味をしめた連中が次はPS5を標的としたわけだが、それに対してソニーは何ら対策を講じなかった。

転売屋の横行は、そもそもは規制しない政府の怠慢だ。

現代において転売は、庶民感覚としては犯罪だ。例えばゲーム機であれば、発売から1年間は価格の釣り上げを禁止する法律を定めるだけでもいいはずだ。

マスクにしても、ニンテンドースイッチにしても適正な価格取引を維持するための規制のやりようは、政府にはいくらでもあるだろう。

政府の怠慢のせいで、新しいゲーム機を発売日に普通に買える時代ではなくなった。

日本ではソニーのライバル機のxboxは人気がまったくない。

にもかかわらず、PS5と発売日、価格をほぼ同じくするxboxの新型機すら、転売屋に買い占められ予約すらできない状況だ。

AmazonはPS5の転売品の登録を規制したが、ヤフーや楽天では5万円のPS5が16万円の転売価格で売られているのだ。これは本来は法規制されるべき犯罪だ。

政府の次に、在庫を確保できないメーカーに問題がある。

日本だけでみると、ニンテンドースイッチで言われたような、いわゆる品薄商法というやつで、消費者の多くに行き渡る台数はまったく用意できていないようだ。

競合するマイクロソフトの新型xboxとのシェア合戦のため、おそらくは赤字を承知で生産原価よりも安い価格に設定したのだろうか。

ソニーは、PS5を生産するほど、当初は赤字の体制になるのかもしれない。よって当初の生産数を絞っている印象を受ける。

また世界規模の同時販売になることで、マイクロソフトと競合する米国での販売を主力においているのであれば、日本の消費者の手に渡るのはいつになるのか。

冷静になれば、発売日にPS5を購入する必要はない。注目される専用ソフトの開発は、ほとんどがこれからだからだ。

まぁ、デモンズソウルはやりたかったがな!

PS5購入者のほとんどは、しばらくはサイバーパンク2077など、PS4ソフトで遊ぶことだろう。それらは数ヶ月後に無料でPS5用の画質にアップデートされる予定だ。

実のところ、PS5がPS4に上回っている部分は、たとえば私のように、小さめのフルHDモニターを使用する場合は、表示される画質はほぼ違いはなく、ロード時間の短縮程度の恩恵しかない。

だから、ゲーマーでなければPS5など買う必要はまったくない。

あくまで気分的な優越感の話だ。

PS5はxboxの新型よりもCPUの設計が一世代古いものを使用しているが、その分、高価なSSDによる読み込みの速さが期待できる。

液状金属という技術による冷却システムなど、メンテナンス設計も悪くなさそうだ。
xboxでは予定されない新型VRも開発中だ。

xboxは、本体そのものには不満はないが、ソフトが都市部の大手電気屋を除いてほとんど店頭にならばず、クレジットカードでしか購入できないダウンロード販売のみのソフトが多いのがネックだ。

何よりもソニーに比べて、日本語対応される独占タイトルが少ないのが弱みだ。だが、少し古いゲームで構わないのであれば、月額1000円で遊び放題になるメリットはある。

正直、クリスマス時期に買えるならば、PS5でもxboxでもどっちでも衝動買いしそうな気分だ。
いずれは大きな4Kモニターも小遣いを貯めて買おうと思う。

発売日に買えないとして、ではいつになったら買えるようになるのかが懸念だ。それは半年後だったり1年後かもしれない。

ソニーが品薄商法をやめないかぎり、一般客の手元には行き渡らないだろう。
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せきろう 47歳 Android 2020年10月12日(月) 20:28
投稿ID:482535
ipad airの新型が明日発売されるらしい。

思えば初代iPad airをクリスマスに妻にプレゼントしてから7年近くなるが、いまだに大事に使ってくれている。そういうところは妻の良いところだ。

私もiPad proの2世代目を使っているが、唯一の不満は電源端子だ。ライトニングケーブルの接触不良の多さと充電の遅さは設計不良といえるものだ。

今のipadは、物理的なホームボタンがない代わりに、電源がタイプCに置き変わったモデルだ。出来の悪いライトニングケーブルが廃止されただけでも使い勝手はいいだろう。

新型iPad airはWi-Fiの64Gモデルで税込み約7万円だ。5万円位だったら妻の更新用に購入を検討したところだ。CPUはipad pro並みで、必要十分。

専用ペンシルには対応するものの、リフレッシュレートは120Hzでないため、追随性はイマイチだろう。iPadを手書きでノート代わりにするならば、iPad proのほうがいいだろう。

私も専用ペンを買ったが、まったく利用していない。タブレットはタブレットにすぎず、しょせんはユーチューブやネットを見たり、アニメを見たり、ゲームをするくらいにしか利用してない。

タブレットはともかく、私のスマホは格安中華スマホだ。ファーウェイのP○○liteシリーズに格安SIMの組み合わせだ。

妻はiPhoneしか使わない贅沢主義だが、私は家計に過度に忖度して、手頃な値段の格安スマホで妥協してきた。

ファーウェイのスマホは必要十分だが、格安SIMの楽天モバイルがイマイチだ。普段は自宅でWi-Fiにつなげているが、出張に出てるときはだいたい3日目で、動画も見ていないのに速度制限がかかってしまう困りものだ。

しかし、思い返せば、どれだけ多くの日本人がファーウェイの格安SIMフリースマホの登場に救われただろうか。

今は通信料も手頃になり、菅さんもキャリアの通信料を下げさせると息巻いているが、格安SIMフリースマホが普及するまでキャリアの通信料は横暴を極めた。

ドコモ、au、ソフトバンクは談合を組んで、高価格の通信料を国民にふっかけ続けたのだ。

安くて故障しにくいファーウェイのSIMフリースマホこそ貧乏サラリーマンの味方であった。

中国共産党の潤沢な資金力に支えられて、ファーウェイはやけに安い高品質なスマホで、世界中でアップルを追い越すほどのシェアを獲得していった。

スマホの販売だけに留まっていればアメリカに睨まれなかったかもしれない。5Gインフラ覇権をめぐって、結局、ファーウェイは米国、というかトランプ政権に潰されたのだ。

しょせんはスマホはアメリカの技術をパクったもので、今後は技術の流れをアメリカに止められたのだ。

スマホ用の最先端技術のCPU部品を製造できるのは台湾のTSMCと韓国のサムスンくらいだが、トランプ政権の圧力によって、両社はファーウェイへの部品の供給を止めたのだ。

中国国内の半導体製造企業はSMICが最大手だが、7世代も遅れたCPUしか作れない。 

ファーウェイは今後、スマホの新製品を製造することができなくなった。私の次のスマホはファーウェイ製ではない。

一方で外観がmacbook airの丸パクリのノートPCの新作はしばらく販売し続けるだろう。

インテルやAMDなどパソコン用CPUの供給は止められていないからだ。

とはいえ、スマホの販売利益が全体の9割であった体制では、衰退は不可避だ。

ファーウェイは中国共産党のスパイの片棒を担いでいる、あるいは諜報機関そのものだとトランプ政権からやり玉にあげられてきたが、実際に工作活動が証明された事例ははっきりしない。

例えばファーウェイ製のスマホやノートPCなど端末にそういったバックドアが仕込まれているわけではない。米国に警戒されるなか、分解によってすぐにばれるようなことはするわけがない。

ファーウェイが疑われたのは、主に次世代通信インフラに関わる場合だ。企業というよりも、中国共産党の手足そのものだから、設置当初はともかく、メンテナンス時期において、密かに盗聴装置を仕掛けることは予想して警戒が必要だろう。

若者に人気のtiktokという中華アプリが、中国共産党のスパイアプリと認定され、米国やインドなどでは使用が禁止されたり、何かと中国企業は敵視されるようになった。

アップルは中国内の工場を次々とインドに移転し始めたが、これもトランプ政権の要請によるものだ。

まぁ、こういう流れも11月の大統領選の結果によっては、ひっくり返るのかもしれない。

中国とズブズブの関係のバイデンが大統領になれば、ファーウェイ包囲網は解除され、やはり次の私のスマホはファーウェイ製になるだろう。
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せきろう 47歳 Android 2020年10月14日(水) 21:34 編集済み
投稿ID:482660
来月はいよいよ大統領選だ。

米国人の良識が問われる選挙であるとともに、人類史の岐路となる極めて重要な選挙だ。

4年前に民主党のヒラリーが大統領になっていたならばと想像してみると、ろくなことが思い浮かばない。

わずか2年で5万発の爆弾を中東に投下し、私利私欲のままリビアの金塊を盗んだオバマやヒラリーならば、イランとも戦争していただろう。

中東を恐怖で席巻したISは、今も勢力を広げていたはずだ。彼らを組織化し、裏で支援した黒幕はオバマやヒラリー、CIAだったからだ。

米軍は中東のカオスから半永久的に抜け出せなかったはずだ。

現実では、トランプが就任後、わずか半年以内でISを殲滅したことで、シリアからの米軍の撤退を実現させた。

裏でISのリーダ達に指示を出していたマケイン上院議員は病死にみせかけて処刑された。

ヒラリーが大統領であったならば、中国は香港に続いて台湾に侵攻するも、米国は放置しただろう。そして沖縄から米軍を撤退させただろう。

ウイグルやチベットにおける弾圧がマスコミで取り沙汰されることはなく、中国に工場を構える多国籍企業は、中国政府から差し出されるウイグル人奴隷達を無給で延々と働かせ続けるのだ。

クリントン財団やバイデン家などが中国から利益供与されるかわりに、デジタル人民元によって米国による国際間ドル決済ルールのスイフトは無効化され、米国は弱体化しただろう。

中国と巨大多国籍企業が一体化するなか、2020年はどのみち計画通りにコロナパンデミックになっていただろう。

暗殺が得意なヒラリーならば、いまだに世界はロックダウンになったまま、不満分子と見做された人々は秘密裏にFEMAキャンプに連行されていたのではないか。

ビル・ゲイツが広報担当となった、マイクロチップ入りのワクチンを強要され、不満分子と見做されれば、ベーシックインカムで支給されたデジタル通貨の使用をリモートで止められるのだ。

ジェフリー・エプスタインはいまだに栄華を極め、クリントンやオバマ、英国の皇太子やカナダの大統領などの要人をプライベートビーチに招いて、「ピザ」を盛大に振る舞っていただろう。

自民党は完全に親中派で、安倍さんもいまだに総理でいただろう。

だが現実には4年前、共和党のトランプがマスコミの予想を覆し大統領になったことで、彼ら共産主義者による計画の流れが微妙に狂い始めた。

彼らの計画とは、世界の国々の国境をなくし、無政府状態にして、巨大IT企業が直接人々を管理するものだ。

アゼルバイジャンとアルメニアの紛争化のように、CIAを使って中東に火種を撒き、ロシア、イラン、トルコの連合軍とイスラエル、アメリカを軍事衝突させ第三次世界大戦を引き起こすのが狙いだ。

最終的にイスラエルを中央政府とした、一つの世界政府にまとめるべく、共産主義者達は計画している。

米国民主党は、米国の州連合の解体、つまりアメリカという国家の解体を目論んでいる。

現在の米国民主党はまともな政党ではなく、中国と一体となった極左の共産主義者の集団だ。彼らはマスコミと一体となってデマを流し視聴者を洗脳する。

人種差別を口実にブラック・ライブズ・マターやアンティファなど暴徒によって都市部をカオスにして人々を分断する。

コロナをばら撒いて世界をカオスにする。

郵政投票による不正選挙をシステムにする。

マスメディアを操作して、トランプ大統領の人格破壊をする。

デマによって大統領を弾劾する。

民主党は始めからまともな選挙ではバイデンが勝てるとは思っていない。彼は認知症で、カンペがないとまともな討論もできない。

大統領選は11月3日に決着はつかない。

民主党が画策した不正選挙により、選挙人はいつまでも当確しない。

その場合に12月に大統領となるのは、トランプでもバイデンでもなく、下院議長の民主党員であり極左のナンシー・ペロシだ。

トランプがおとなしく引き下がるはずがない。それに対抗して暴動が全米で一斉に過激化する。

都市部の黒人の暴徒達は郊外の白人の住人にも襲いかかるようになる。米国で内戦が勃発するだろう。

結局のところ、軍隊を掌握しているトランプが勝つだろう。マスコミは彼を独裁者と呼ぶのだろう。

米国内のどさくさに乗じて、中国が台湾に侵攻するおそれもある。トランプが再選すれば、米国が台湾を国家承認するのは時間の問題だからだ。

トランプを嫌う日本人は多い。

そういう人は民主党のバイデン、あるいはペロシが大統領になれば、日本の未来がどうなるのか考えることはあるのだろうか?

日本の総理が誰だろうと、大差はない。
だが、今回の米国の政権の行方は、日本と中国の未来をあまりにも左右する。

民主党バイデンの勝利は習近平の勝利だ。
それを容認する日本人を私は理解できない。
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せきろう 47歳 Android 2020年10月16日(金) 07:44 編集済み
投稿ID:482733
職場に彼女ができない後輩達がいる。

女性と親身になれない理由は、知り会う機会があまりにもないからだと、彼らは言う。

たしかに女性のいない職場だ。
職場に女性がいたならば、その女性と付き合えないにしても、女友達を紹介してもらえるかもしれない。

では女性のいない職場では、この先もずっと知り会えないのならば、職員はみんな独身のはずだ。

実際には彼らと同じくらいの年代で、彼女がいたり、すでに結婚して子供もいる後輩達が何人もいる。

職場の今の若者たちは、どうやって女性と知り合っているのか私は知らない。

私自身、どうやって女性と知りあえるのかがわからないから、もてない後輩達に助言をするのは難しい。

でもその後輩達がもてない理由ははっきりとわかる。

もてない後輩達には、女性と知り合ううえで、明確な共通の欠点がある。

それはネガティブな発言が目立つことだ。
彼らは特に容姿に劣等感があるのかもしれない。

そのくせ、相手の女性には容姿を最優先に求めるのだ。

男性にとって理想的な女性とは、会話がはずむ女性だと私は思う。会話が楽しいとは、相性がいい、価値観が合うということだ。

容姿がどれほど魅力的な女性でも、会話が続かず、なんとなく息苦しさを感じるならば、長くお付き合いする相手ではないのだと思う。

もてない男性には、後輩達のようにネガティブな発言をする癖がある。

ネガティブな思考をすることと、それによってネガティブな発言をすることは、必ずしもイコールではないのだと私は思う。

人が発する言葉は、無意識であれ、願望や意図があるアピールだ。ネガティブな発言は、お相手に対して何を願望しているかが問題だ。

後輩は例えば自分の顔が悪いから、女性に持てないのだと言う。

それは不正確だ。彼らの見た目はイケメンではないにしても、いたって好青年で不潔ではない。

見た目は人それぞれに個性であっていいし、一般的に女性が男性に求めているのはそこではないのだ。

彼らは不正確な自己認識をしていて、それがいろんな機会を活かせない不具合となっているのだ。

何かの機会で相対する女性に対して、必要もないのに自信の無さをアピールすることが、彼らのもてない原因だ。

男性はたとえ自信がないのだとしても、それを女性にわざわざアピールする必要はないし、それこそが女性を遠ざけてしまう行為だと認識するべきだ。

ネガティブな発言癖の男性を女性は本能的に避けるのが普通だ。

自信のなさをアピールすることで、彼らは女性に何と言ってもらいたいのか?

自信のなさをアピールする男性にとって、理想的な女性とはどんなタイプなのか疑問なのだ。

もしかしたら彼らは同じように自信のなさをアピールしたがる女性を求めているのだろうか?

自信のない男性と、自信のない女性の会話を想像すると、お互いに自信のなさアピール合戦を始めるのだろうか。聞いているだけで疲れてきそうだ。不毛な関係だ。

では逆に自信のある女性に、勇気づけてもらいたいのだろうか?

魅力的な人は、異性を問わず、楽観主義で、物事をあるがままに受け止めるため、自己認識にズレがあまりない。それゆえ相手の自己認識のズレに違和感を持つのだ。

自身のなさをアピールする男性が、彼に対して自己認識が違うと勇気づけてくれる、親切な女性と仮に巡り会えたとしても、

男性が自分自身で不正確な自己認識を変えないかぎり、関係は短命だろう。

女性は基本的に男性を勇気づけるための存在ではないからだ。

自分の自信の無さを担保できるのは、自分だけだ。認識を変えるなり、経験を積むなりして改善する意思を持つべきだ。

もてない男性は、ネガティブな発言がいかに女性を無駄に疲れさせるのかを認識するべきだ。

自己認識が正確ならば、その女性それぞれの魅力的な部分を正確に伝えることができるようになるのだと思う。

女性が男性に求めているのは、そういう部分なのだ。
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せきろう 47歳 Android 2020年10月17日(土) 09:40 編集済み
投稿ID:482835
米国大統領選が始まる1ヶ月前は、なんらかの大きなアクションを両陣営が仕掛けるものと予想されている。

オクトーバー(10月の)サプライズと言われるものだ。

前回の大統領選では、ヒラリーの不正メールが暴かれたことで彼女の敗北を決定づけた。

今回のサプライズは、とある修理屋に依頼された1台のパソコンから話が始まる。

水に浸水したそのパソコンは、店主によって無事に修理されたが、困ったことに依頼主が不明だった。(私はロシアなどの工作員ではないかと見ている。彼らは店主がトランプ支持者であることを知っていたのだ。)

店主はパソコンの持ち主を調べるために、やむを得ずハードディスクのデータを覗いてみたそうだ。

そのパソコンの持ち主は、民主党バイデンの息子のハンター・バイデンのものだと推測された。

ハンターの不埒なプライベート動画や汚職を疑わせるEメールが大量に収められていたからだ。

店主は、それらのデータの内容がここ数年で最大のスキャンダルになるヤバいものであることを察した。

パソコンは当局に通報後、FBIによって押収されたが、その件については、店主が待てども当局から何も公表されることはなかった。

店主は、FBIがバイデンのために証拠隠滅を図ったのではと裏の事情を察した。

彼は、FBIに押収される前に密かにバックアップデータをとっており、前ニューヨーク市長であり、現在はトランプ大統領の個人弁護士であるジュリアーニ氏にデータを送付したのだ。

問題のデータを受け取ったジュリアーニ氏は、スタッフとともに時間をかけて慎重にデータの内容を調査した。

そしてどう世間に公表すればいいのか悩み抜いた。

下手をすれば彼らは中国あるいは民主党やCIAの工作員から暗殺されるだろう。
暗殺は彼らの得意分野だからだ。

彼は数少ない保守系メディアのニューヨークポストに情報公開をゆだねた。

大統領選まで残り2週間ほどに迫るなか、ジュリアーニ氏の期待に応えて、ハンター・バイデンのPCデータの内容の一部がニューヨークポストによってスクープされた。

報道によれば、バイデン家は中国から2015年から継続してあまりにも多額の裏金を受けていること、

またウクライナの大企業からバイデン家が裏金を受けるための便宜として、

その企業を汚職で摘発しようとしていた地元の検察官を解任させる圧力を、バイデンがウクライナ政府にかけていたことなどが明らかにされた。

米国がウクライナ政府に不当な圧力をかけたとして、トランプ大統領は弾劾裁判を受けたが、証拠がなく無罪とされたことは記憶に新しい。

今回の報道によって、ウクライナ疑惑の真の被告はトランプではなく、バイデン家であることが判明したのだ。

ロシア疑惑においても、FBIを手足に使ってトランプ陣営を不当に監視していたのは、民主党であった。

10月になって証拠が公開されたが、オバマの手足となって工作を働いたFBI職員らは起訴されるだろう。

こんな状況ではバイデンは大統領選をキャンセルするべきだが、そう単純ではない。

米国も本来は自浄をするべき大手メディアが敵に寝返って機能しないからだ。

バイデンの汚職容疑は限りなく黒だが、米国の特徴として、CNNなど大手メディアの大部分が民主党の手先だということだ。

大手メディアは民主党の不正は封殺し、一方ではトランプ政権には根拠の何もない嫌疑を民主党や中国と一体となって、かけ続けてきた。

国民はニュースで大きく報道されたものを真実として受け取る。

極めて重要な事実であれ、報道されなければ、多くの国民はその事実を到底意識することはできない。

偏向報道は、多くの国民を洗脳する装置だ。

日本のメディアは中国共産党の検閲をうけている。

メディアは中国の利益のため、トランプを人格破壊しようと、米国の大手メディアと同じようなデマを発信し続けている。

そのため、ヤフーニュースのコメント欄などでは、洗脳された日本人の意見が多い。

今回においても、例えばツイッターやフェイスブックは、中国共産党と提携する悪徳企業であり、バイデン家のスキャンダルの封じ込めを画策するため、ニューヨークポストに関連するアカウントを全面停止した。

ツイッターとフェイスブックはトランプ政権の報道官のアカウントすら止めたことで、明らかに、巨大SNS企業が、民主党の利益誘導を図ったものとして共和党上院議員達を激怒させてしまった。

両社の社長らは議会でことの経緯を弁明する必要がある。

日本のメディアはトランプが人種差別を煽っているから、デモが過激化するのだと説明する。

米国の都市を略奪しまくり、不当に街を占拠する黒人の暴徒の集団を扇動しているのは極左である民主党員の州知事らだ。

正攻法のトランプ政権に対して、民主党は殺人や暴力、情報の捏造など手段を選ばない。
暴徒を扇動して内戦を引き起こしたというのが真相だ。

大統領選の直前になって、最高レベルの防疫システムで防御されたホワイトハウス内で、トランプ陣営や共和党上院議員達が相次いでコロナに感染したことは、生物兵器による攻撃の可能性がある。

コロナは中国が米国と共同で開発した生物兵器で、たとえば夜間に航空機などからロックダウンしたい都市などに散布されていることが疑われる。

また小型のドローンなどで特定の相手を感染させることも可能だろう。

あるいは、新証拠の公開によって、抵抗する政敵からの暗殺を恐れたことによる、フェイクで雲隠れによる防衛であるのかもしれない。

水面下では、あらゆるレベルの攻撃による戦争が行われているのだ。

中国共産党の幹部らは、政変によっていつなんどき自分が粛清されるか保証がない。

そのため家族を米国に移民させ、共産党という汚職システムで得た莫大な個人資産を米国内の銀行に移しているのが彼らの防衛策だ。

だが9月における香港弾圧化のペナルティとして、トランプ政権は今後は共産党員の米国への移民を禁止し、米国内の中国共産党員の家族をも追放する構えだ。

中国共産党幹部らの米国内資産も凍結されるだろうし、そういった圧力は、ゆくゆく米国だけでなく、欧州や例えば政治的に中立の立場をとるスイス銀行などにも及ぶだろう。

個人資産の凍結に怯える中国共産党幹部らは、米国と敵対姿勢を崩さない習近平を失脚させるため、次々とクーデターを画策するだろう。

それを承知の習近平は、先手を打って、次々と政敵の江沢民派の幹部達を粛清しはじめた。

バイデンと中国との裏金の流れは、習近平からの粛清を恐れた江沢民からの情報によるものと推測されている。

江沢民は自らの保護のためトランプ政権に寝返ったのだ。

中国は、プーチンが言うようにトランプが再選されれば、20年後はアジアの最貧国となっているだろう。

トランプ政権は、中国を共産党が支配し始める50年前の状態にリセットするつもりなのだ。

人の流れだけでなく、中国への先端技術の流れも遮断される。

今後は中国企業とAIや通信、監視などの技術を提携している西側の企業は、米国の圧力によって潰されるのだ。

中国とズブズブのパナソニックも中国企業との契約を破棄しだした。

中国に拠点を構えるトヨタは大きな痛手を負うだろう。最大の輸出先である米国だが、彼らが中国共産党と一体となったトヨタ製品をこの先も受け入れるはずがない。

例えば関与が疑われる任天堂などは、ウイグル人の人権弾圧になんら関わっていないことを米国政府に証明しなければ、今後は米国に製品を輸出できない。

日本にとって、最大のマーケットは中国ではなく米国だ。米国民が日本製品を大量に購入してくれるから日本経済はもっているのだ。

一方で中国からは輸入ばかりで、常に貿易赤字だ。極端にいえば、中国と経済的に断交すれば日本の経済は上向くのだ。

中国現地の日本企業がいくら儲けたところで、それは中国の利益に計上されるだけで、日本は繁盛しない。

トランプ政権は、トランプだけでなく、国内を保守化するために動くペンス副大統領、対中国政策に動くポンペオの3人による強力な3頭政治体制だ。

中国を潤す褒賞として、自分達や自社だけが儲けられれば、自国は衰退してもかまわないとするグローバル化を方向転換させ、世界各国の中国に対する認識を変えさせた。

もはや中国と利益を同じくすることは悪という認識だ。後世の人々は、現在の中国をナチスドイツを超える悪の帝国として語るだろう。

わずか4年で国内の政敵陣営の魔手を跳ね除け、悪の帝国に対して包囲網を敷いたトランプ政権は、ソ連を崩壊させたレーガン大統領すら、足元に及ばない功績だろう。

例えロスチャイルドの傀儡であろうと、後世の人々はトランプを暗殺されたケネディ大統領の意志を継いだ、史上で最も偉大な大統領と讃えるだろう。

彼は王族やバチカンの宗教マフィアや日本では竹中平蔵のような資本家連中が計画している人類家畜化の流れを変えようとしているのだ。

少なくとも日本経済のこの4年間はトランプによって救われた。

中国と一体となったヒラリーが大統領になっていたならば、日本はどれほどの圧力を受け衰退しただろうか。どれほどの自殺者を出しただろうか。

安倍さんは4年前、トランプが就任するとわかると、「なんて俺はついているんだ!」と歓喜したという。まったくその通りだ。

いよいよ悪党の民主党に残された手段は、犯罪レベルの策略しかなくなった。これから予想されるのは大規模な暴動、告発者の暗殺、不正投票による時間稼ぎだ。

そろそろ連中に鉄槌を下してもいい頃だろう。
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せきろう 47歳 Android 2020年10月18日(日) 13:58 編集済み
投稿ID:482911
知り合った頃は今では信じられないほど君とよく抱き合っていたよね。今では記憶の断片でしかないけどさ。

性格的に相性が良くなかったと思ってる。

馬は馬と、鹿は鹿とつがいになるべきだ。
本来は肌が合わない二人だから、話が噛み合わなくなったんだ。

晩婚に焦った私達は、あまりにも馬鹿げていた。

私は言いにくいことは、出会った頃のように、できれば口ではなくてメールで話したかった。

君は大事なことは直接会話で伝えるべきだと譲らなかった。

それから君とメールはしなくなった。 

君のようにすぐに反論する文化や技術は、つまり女性との口論は、私は磨いてこなかったから、結局私は黙り込むしかできなかった。
それは君を余計にいらただせ、私は頼りない男と君に思わせた。

君を不用意に傷つける勇気がなかった。

君に内心、腹を立てることが多くなって、抱き合うのをあまりにも早く止めてしまった。

私のほうから出勤前のキスを止めてしまった。

今から思えば、あの何でもないキスが二人の絆を繋ぎ止めていたのに。

君はプライドも高いから、気づいたときには修復できなくなっていたんだ。

待ち望んだ娘が生まれて、私と同じように君を十分に幸せにするだろうと思っていた。

娘の育児で疲れる君にどうしたらわからなくて、仕事から帰宅するのが憂鬱なときが続いた。気ままで寂しかった独身時代をよく懐かしんだ。

身体に触れられるのを嫌がるくせに、君は待望の二人目の子ができないことを私の努力が足りないせいにした。君の反応は今でも残る私の傷になった。

あるとき君のことがまだ好きなのか、わからなくなってきた。貧苦を強いられても、いっそ離婚して、自由な独身になりたいと幾度と夢想した。

娘を思うと、そんな気持ちは霧散した。

でも一度だけ、君の反応に対する怒りにまかせて、あいまいな気持ちのまま、私から離婚の案を持ち出した。君は無責任だと激しく怒った。ただ自分は娘のことだけを考えて、必死に生きているのだと。

私が謝ると、君はすぐに冷静を取り戻したようにみえた。でも君がその後、しばらく落ち着かないでいることに気づいた。

娘の成長とともに、君はあまり私に怒らなくなった。私にいろんなことを期待するのをやめたのだろう。

娘は君の相棒になった。君のほとんどの関心が娘に集中しているのが感じられた。
ときどき君ら二人の前では、私は部外者なのだ。

君はいつも忙しく、家事に一生懸命だ。

毎日のご飯は常に栄養のバランスを考えて出してくれているのだろう。

いつも美味しかったわけじゃないし、嫌いなメニューもあるけど、私は記憶にあるかぎり、君が出してくれたご飯を残したことがない。

表面的にみれば、君は私にとって何一つ文句のつけようのない配偶者だと思う。

君はとても良い母親で、娘も君が大好きだ。
娘が私に懐いているのは、君が娘のために幸せな家庭を維持したいと奮闘しているからだろう。君はこんな父親でも花を持たせてくれている。

君と娘がおしゃべりしていたり、犬と一緒にさんぽしている後ろ姿を眺めるのが好きだ。

その姿が壊れないように、君と娘の笑顔を壊さないように、見守り続けるだけの毎日。

娘が生まれて、私達が抱き合わなくなって7年が経つのか。それはこの先も変わらないのだろうか。

受容しすぎなのか、勇気や強引さがないだけなのか、どうすればいいのかわからない。

終わるにはまだ早いだろう。
あまりにくだらない願いが消えない。

私を憐れに思う人もいるだろう。
求めてもいないのに、アドバイスをくれた親切な人もいる。

君もきっと、私と似た傷を残して生きているのだろう。私達夫婦は、どこか歪んでいるから。

痛みは消えないままでいい。
ただ抱き合うことなく君と娘のそばに私はいるだけだ。

これが愛じゃなければなんと呼ぶのか?

呼べよ
花の名前をただ一つだけ。

張り裂けるくらいに。

呼べよ
恐れるままに花の名前を。

君じゃなきゃ駄目だと。

痛みは消えないままでいい。

あまりにくだらない願いが消えない。

(米津さんの「馬と鹿」を聴きながら)
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せきろう 47歳 Android 2020年10月20日(火) 20:34 編集済み
投稿ID:483056
ウォール街などに巣食う国際金融資本家や、政権の交代に関わらず既得権益に守られた官僚らは、

自分らエリート達が、各国の政府に邪魔されることなく直接的に世界中の人々を管理し、思想を検閲し、支配できる体制に変えようと企ててきた。

それは新世界秩序と言われるものだ。

彼らはロシア革命の時代や中共においては、マルクス主義者、現代ではグローバリストやディープステートなどと呼ばれるが、

呼び方は何であれ、自分らだけが特権を独占し、弱者を踏みつけ、金儲けできればいいと考える売国奴達だ。

時代によって呼び方は変われど、私は彼らをまとめて共産主義者と呼んでいる。

ブッシュ政権当時、連中はネオコンと呼ばれていた。

ブッシュ家の潤沢な選挙資金は、サウジアラビアの最大手建設企業であり、ビン・ラディンの父が運営するサウジ・ビンラディン・グループ(SBG)によって支援されていた。

ブッシュ家とサウジアラビアは石油利権で繋がっており、ブッシュ(息子)と世界同時多発テロの首謀者であるビン・ラディンは親密なビジネスパートナーであったのだ。

そしてビン・ラディンはCIAの仕事請負人でもあった。

2001年9月11日、ニューヨークの世界貿易センタービルや国防総省の本庁舎に、アラブ系テロリストにハイジャックされた旅客機が突っ込み、燃料火災からビルが倒壊したことによって、約3000人の市民が亡くなった。

そしてテロリストへの報復を口実とすることで、米国はアフガニスタン紛争や石油利権を背景としたイラク戦争の泥沼にハマっていったことは我々の知るとおりだ。

イラクの排除によるイスラエルの領土拡張、
一般市民への監視強化、ロスチャイルドの要請による通貨発行権の収奪など、様々な利権や思惑も裏にあっただろう。

敵役のアルカイダを組織化したのは米国だ。
米国は宿敵のフセインを処刑し、イラクという国家を破壊し、

大量破壊兵器が結局のところ見つからずに戦争の大義名分がなくなった後は、中東の原理主義者達の恐怖を植え付け、世界を脅迫し続けるためにISを組織化した。

それは米国が戦争を続ける新たな大義名分となった。

トランプ政権が誕生する以前の共和党と民主党は、現在のような価値観の分裂が見られず、一枚岩で中東の泥沼に、罪のない大勢の人々をひきずり込んだ。

自国の兵士は、彼らにとって使い捨ての消耗品にすぎない。

共和党のブッシュ政権と民主党クリントン、オバマ政権下において、永遠にテロ戦争を続け、軍産複合体を儲けさせる仕組みが構築されたのだ。

ISとの闘争はオバマの計画では、あと30年続く企画だった。だがトランプはその企画を却下し、就任後の半年でISを壊滅させた。

現在ではバイオテロを続け、永遠にワクチンを開発し続け、医療複合体を儲けさせる仕組みが構築されている最中だ。

コロナとは、共産主義者達が、なんでも混入し放題のワクチンを人々に強制するための大義名分として、10年前から周到に準備してきた舞台装置だ。

彼らは中国でウィルスをいったん拡散できれば、中共が被害を隠蔽することによって、世界に拡散させられることを正確に見込んでいた。

中国人旅行者からの感染の他、夜な夜な航空機などから、共産主義者達が都市にばら撒くウィルスによってパンデミックが完成した。

トランプは、コロナの驚異を侮ってフェイクとみなしたのではない。連中のワクチン支配のための企みを牽制する意図があったのだ。

4年前、本来であれば共和党指名の大統領候補者はトランプではなく、ブッシュの弟のジェフになる計画だった。

共産主義者にとって、ジェフが大統領になろうが、ヒラリーだろうが大差はなかっただろう。

候補者争いのなか、泡沫候補と侮られていたトランプによって、ブッシュ家の犯罪が暴露されかかった。

ジェフの野望は頓挫し、トランプがヒラリーをも破りマスメディアの予想に反して大統領に就任した。

彼は共産主義者達の計画外の大統領となった。

(そういった大統領は基本的に短期で失脚するか暗殺されるのが常なのだが、今のところは健在だ。イスラエルが庇護者の彼を守っているのだろうか)

トランプはブッシュ家に都合の悪い何を暴露しようとしたのか?

それは、世界同時多発テロの本当の首謀者は、イラク人やアフガニスタン人など中東のテロリストではなく、デイビッド・ロックフェラーやブッシュ達だということだ。

彼らが利権のためにニューヨーク市民を虐殺したのが真相だ。

米軍の若い兵士や中東の罪のない人々など大勢が、共産主義者の利権の生贄に捧げられたのだ。

米国は日米開戦の時代から、マッチポンプによる偽旗作戦がお国芸だが、2001年の同時多発テロも自作自演だったのだ。

その自作自演をトランプにバラされそうになったのだ。

2001年9月11日、ニューヨークで複数の核爆弾が爆発した。

航空機のハイジャックと衝突事故は見せかけにすぎない。

世界貿易センタービルの倒壊は、航空機燃料の火災が原因というのはフェイクだ。

実際は複数階に仕掛けられた小型核爆弾のシンクロ起爆による、上階からの制御爆破による解体によるものだ。

湾岸戦争において、野球ボールサイズの小型核爆弾が実用化され、実際に投入されていた。

劣化ウランを主原料とした超小型核によるウラン微細粉塵の体内被曝によって、多くの兵士が湾岸戦争症候群といわれる癌になったが、

同様に世界同時多発テロでは、ビルの倒壊により、

粉塵を吸い込んだ消防士や救急隊員、警察官、一般市民1万人以上が白血病や呼吸器系の癌で死亡している。

そして多くの被害者が今もなお癌で苦しんでいる。

彼らはビルのアスベストなどではなく、ウランを吸い込んだのだ。

この蛮行の主な実行犯は、CIA、モサド(イスラエル)、そしてCIAに雇われたビン・ラディンと配下のサウジアラビア人達だ。

彼らはビルに勤める多数のユダヤ人職員については、事前に情報を流しビルから避難させていた。

(日本では、ユダヤ人の死者がいないことを特番で報道したNHKの長谷川浩氏は、その直後に殺害されている)

また世界貿易センタービルの第7ビル所有者のラリー・シルバースタインは、直前に多額の保険金をかけており、ビルの倒壊によって80億ドルの大金を手に入れている。

同時多発テロの発生当時、ビン・ラディンと彼の親族らはまだアメリカ国内に潜伏していた。

ブッシュは飛行禁止令を発令しながら、プライベートジェットを手配し、密かに彼らをサウジアラビアに護送した。

その後にブッシュは、大役を果たした礼として、サウジ・ビンラディン・グループと10億ドルの軍需設備契約を結んでいる。

その後の2011年5月、オバマ政権下において、パキスタンに潜伏していたビン・ラディンらは米海軍特殊部隊によって、殺害されたものと公表された。

オバマは胸を高らかに世界に自らが指揮した作戦の功績を誇った。

ビン・ラディンの遺体は、特殊部隊によってブラックホークに積まれ、空母カールビンソンに移送された。

違和感を持つのは、空母がローレンス海溝を航行中に白い布に遺体を巻いて水葬にしたとされることだ。

実際はこれらはフェイクであり、替え玉のテロリストがビン・ラディンとして殺害されたのだ。

ビン・ラディンの遺体の写真は合成されたもので、映像やDNAなどの証拠がないだろう。

本物のビン・ラディンは米海軍のパキスタンにおける作戦遂行時、イランに逃亡していた。
(あるいはオバマが移送し、イランに保護させていた)

オバマは真相を知るイラン政府へ、1520億ドル(15兆円!)もの口止め料を渡し、さらにはイランの核開発を認めることさえ譲歩したため、中東の驚異はより深刻化した。

偽物のビン・ラディンを殺害した海軍特殊部隊(シールズ)の「TEAM6」の隊員達は、いつしか真相に気づいていた。

彼らの告発による真相の暴露を懸念した当時の副大統領バイデンは、タリバンにTEAM6の隊員らの情報を流した疑いがある。

翌年、秘密を知るTEAM6の30名は、タリバンが支配するタンジン谷をヘリで移動中に、米国から事前に情報を渡されていたムスリムのブラザーフッドによって撃墜された。

彼ら特殊部隊の精鋭達は、バイデンらによって生贄にされたのだ。

ビン・ラディンの消息はイランからパキスタンに渡った後は不明だが、持病で死んでいなければ、例えば「Q」が警告するように、現在も生きているだろう。

「Q」によるビン・ラディン生存説は、トランプが最近ツイッターで擁護(リツイート)したため、大手マスメディアから安易で無責任だと批難されている。

だが、一連の真相の証拠をトランプ政権がヒラリーのメールなどによって、既に確保している可能性があり、さらなるオクトーバーサプライズとして近いうちに公開されても私は驚かない。

あるいはトランプがついに暗殺されたとしても不思議ではない気がする。

アメリカはヴィラン(悪人)がのさばるゴッサムシティのようなものだが、トランプこそがアメリカ国民の守護者だ。

そしてダークナイトと同様に彼も生身の人間なのだ。
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